2009年12月6日日曜日

無料に対する戦略

無料サービスを連発するGoogle

ここ最近、Googleがやたらと元気な印象を受ける。

Google日本語入力、Google Dictionary、Google Public DNSなど、これから普及が広がりそうなサービスが立て続けに発表された。携帯端末向けアーキテクチャAndroidを乗せた製品も市場に出回ってきている。Gmail、Chrome、Google Maps、Google Docs、Calendar、YouTubeなどは広く普及したと言えるし、Google Voiceなど恐るべき破壊力を秘めたサービスも誕生している。

ユーザーは料金を払う必要が無い。無料だ。無料だったら、とりあえず使ってみようという気になる。自分には向かないな、必要ないかな、と思ったら、そのサービスの利用を止めればいい。試用に費やした時間は捨てることになるが、金銭的な損失はゼロなので腹は立たない。


近頃のユーザは低価格商品や無料サービスに慣れてきている

無料が多いWEBサービス以外でも、100円ハンバーガーや280円弁当など、デフレによりユーザの購買感情はさらに低価格を望むようになってきてる。企業からすれば、金を払いたがらない客から収益を上げるのは至難の業だ。

Googleのような無料サービスを提供する競合に対して、企業はどのように対応していくべきだろうか。
  • 同じく自社サービスも無料にする。
    価格が同じなら、ユーザは付加価値の高い商品を選ぶはずだ。だが、Googleには世界的なブランド力がある。エンジニアも世界のトップレベル。まともに戦っては先ず勝てない。そもそも収入源をどのように確保するのかという問題が難しい。低価格競争は体力のある企業だからこそ成立する業だ。
  • 自社サービスは有料のまま、高度な機能で差別化する。
    注意すべきはクリステンセンが述べている「イノベーションのジレンマ」だ。持続的イノベーションにこだわり続けると破壊的イノベーションにやられる。低価格、無料に慣れているユーザは、高機能・高価格製品に見切りをつける可能性が高い。

うーん。無料が絡んだビジネスモデルについて、もっと学ぶ必要があるなあ。
図書館に行って、行動経済学の書籍でも借りてこよう。


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